反作用はさらに拡大している

中国に今大変な事態が起きている。風水害である。 私は伝えたと思う。反作用が起きてしまうことを。 地球に嫌われたらおしまいである。中国共産党は国家を滅ぼすことにまい進してきた結果だろう。 罪のない中国共産党員ではない国民が可哀相。 中国共産党は平和政策を推し進め、不要な軍備は廃棄し、地球に嫌われない国造りをしないとお仕舞になるだろう。

中華人民狂和国に反作用が起きている

中華人民狂和国は己の悪行の反作用を受けているらしい。 農作物の不況、地震、人口の減少などが起きているし、天候不良もある。 中華人民狂和国が中華人民調和国にならないと、いくら外に目を向けて誤魔化してみたところで、天災は続くことになる。 ウィグル問題、チベット、モンゴル問題もさらに追い打ちをかけて中華人民狂和国に反省を求めてくることになるだろう。 中国狂産党は本当に自国のことを考えているのだろうか？ 宇宙の法則に逆らってみたろことで、ますます反作用を招くだけだ。 それが分からないとは、歴史を重ねても学ばない人種ということになってしまう。 中國狂産党は、国家体制を守ろうとしているらしいが、その方法が間違っているから、自ら反作用を起こして、自ら滅ぼうとしている。 国家体制を危うくしているのは中国狂産党自身であることを知らなければ、滅ぶだけになるだろう。 今世界中から嫌われている国家ナンバーワンになってしまった。 同じ地球に住むものとして大変残念なことになっている。 中國狂産党の皆さん、自国を本当に大切に思うならば、虐殺や恫喝など一切行わないことだ。 人命を尊重し、覇権争いなどしないことだ。 国家運営を誤っていることに早く気が付いて欲しい。 私は中華料理が好きなので、その本場が大変なことになるのは残念に思う。 狂産党は主席や帝王師に支配されているのだろから、それらを存続せたいならこれまでの行いを反省して 国民を大切にすること、さらに他国を侵略しないこと。 それらを止めない限り反作用はますます大きくなることでしょう。

大馬鹿が政治をしないでください。

財務省や竹中平蔵に丸め込まれた政治家が日本の経済を殺そうとしている。 財政健全化は日本国の経済に寄与しているのか？ と真剣に考えてくれる政治家がいないのが情けない。 一部の政治家が声を上げてくれているが、それも消されてしまう。 経済が回って元気であればデフレは自然に消滅するが、今の税制では無理でしょう。 ２５年近くも経済が活気を帯びない原因は何かを、そろそろ真剣に考えて欲しい！！！！！ 財務省のいいなりで、ここまで落ちぶれてしまったのだから。 財務省の言うことの反対を行ってみるのも一つの方法だろう！！！ 政治家ではなく政治屋が多くなっているので、それも無理かもしれない。 消費税廃止、さらに中間納税の廃止これが必要だろう。 中間納税とは 納税の負担軽減が、中間納付の最も大きな目的です。確定申告の際に、まとめて多額の法人税を支払うのに比べ、中間で一度支払っておくことにより資金繰りのめどがつきやすくなります。 という。 そして 予定申告 予定申告は、基本的に前年度の法人税の2分の1を納付することになります。この計算方法は次のように規定されています。 「前事業年度の確定申告書に記載すべき法人税額を当該前事業年度の月数で除し、これに6を乗じた金額」 （法人税法第71条第1項第1号） これを簡単な式にすると、次のようになります。 ［　前の事業年度の法人税額÷前事業年度の月数（基本は12ヶ月）×6　］ 予告申告では計算が比較的簡単で、税務署から送られてくる予定申告書に納付額を記入して提出するだけなので、手間もかかりません。 また、もし中間申告をしなかった場合でも、前期の実績から算出してくれるというメリットがあります。一方で、前年度に大きな収益があり、当期にはあまり収益がなかった場合には、資金繰りが厳しくなる恐れがあります。 という罠があるのだ。 コロナ禍の中で政府によって営業を出来ない企業が増えている。 それにも拘らず昨年度と同じような法人税を払えという。 馬鹿もいい加減にしろと言いたい。 こんなバカな税制を考えだすのは財務省のサラリーマンだろう。 企業の業績は浮き沈みがあるから、前年度と全く同じような売り上げが上がる保証はない。 にも拘らずこのような馬鹿なことを平気で税法にしてしまうのだから恐ろしい！！！！！ こんな大馬鹿たちが日本の経済を殺しているのだ。資金繰りを苦しくしてしまう可能性がある税法は国民の生命財産を脅かすものでしょう。 それがまかり通りのだから、気が狂っているとしか思えない。 これらによって日本の国力が弱まれば、防衛力も弱くなる。 そうなれば中華人民狂和国のの思うツボであろう。楽くして日本を占領出来る、あるいは属国化することが容易になるだろうか。 今の財務省がある限り日本の経済は復活できない！ 財務省解体が日本の経済を救う最高、最良の方法だろう。 そして竹中平蔵は市中引き回しの上、尖閣で磔の上、打ち首にして晒し首とすることだ。

中狂の崩壊！？

２１世紀になってまだ帝国主義的な政策を実行している中華人民狂和国。何れは反作用がくるだろうと言っていたが、いよいよ反作用が顕著になってきた。 中狂のやり方を戦国時代の武将たちが見たら、その魂胆を直ぐに見抜いて対抗策を講じたことだろう。 武田信玄が生きていて、この状況をみていたら、何と言われるだろう。 今の政治家の多くは腑抜け、腰抜けと言われてしまうことだろう。織田信長なら、そく死罪ということになろう。 また国賊省庁である財務省の役人たちは、市中引き回しの上、さらし首になることだろう。 ２５年間も日本の経済を疲弊させている張本人だからだ。 この間に倒産したり、苦しい思いをした人々は何万人といるのだろう？ 希望や夢を奪って何が財政の健全化なのだろう？ この愚かな状態を継続出来るように様々な政治家を洗脳し、馬鹿にしたてている。 何故こんな経済の停滞を許しているのだろう？ 馬鹿としか思えない彼ら。こんなバカたちが財務省で給与をもらって上級国民として生きていると言うこと自体が許されるものではない。 何れは彼らにも反作用が起きてくることだろう。 財務省は名前を改めるベきである罪務省と。

日本の危機

現在、ライカ大好きが感じている日本の危機は、大きく言うと２つある。 一つは財政赤字ということで２５年間も日本の経済を滅びの方向へ導く財務省。 もう一つは中華人民狂和国による侵略行為。 財務省は言う国民一人当たり借金があると。金額は定かに覚えていないが８５０万円ぐらいあるらしい！ それでは誰に借金をしているの？ と思うのだか。 それは赤字国債を発行していることによるらしい。 だが財政破綻すると武村が大臣時代に発言して何年が経過しているのだろ。 日本の経済は破綻していない。 赤字国債を発行し続けたらハイパーインフレになると。 しかし、金利は上がる気配はなく、かなり低金利。 さらに赤字国債発行高はかなりな金額になっている。 それが結果として財政破綻になっているのかと言えばそうでない。 財務省に任せていたら一向に景気が良くならない。 一般の会社ならとっくに倒産していることだろう。 しかし、国にそうならない。 その理由は何だろう？ それは国は貨幣を発行できるからだろう。 一般企業は貨幣の発行は出来ない。 その違いが大きいのだろう。 更にデフレが怖いのは経済がどんどん小さくなり、しまいには消えてしまうことになる。 しかし、財務省は財政一番で、財政健全化と言い続けて政治家やマスコミを洗脳して来た。 結果としてデフレを助長させて日本の国力を弱体化させようとしている。 これは大変恐ろしい事だ。 今日銀が国債を買っているが、それは政府の子会社。 子会社は政府のようなものだから、国民から借金を取り立てるのだろうか？ 財務省はその点を誤魔化しているとしか思えない。 貨幣を大量に発行すれば貨幣価値が下がるというひともいるが、それは違うだろう。 すでに大量の貨幣が発行されているが、日本の貨幣価値は下がっていない。 その事実をみれば国力ある国だからこそとも言えるのだろう。しかし、このままでは何れは国力がダウンしてしまい、企業が倒産していけば、 それこそハイバーインフレなる可能性はある。 だからこそ今こそ、財務省に２５年任せたらこの有様であることを事実として認識して、財務省の考え方と180度反対のことを行うべき。 財務省は財政命で、日本の経済など考えいないのだろう。だから消費税という毒を巻いても平気なのだ。 消費者心理など考えていない。 この状態が怖い理由にはもう一つある、それは中華人民狂和国である。 今、着々と中華人民狂和国は世界の盟主になろうとやくざな事を沢山している。一帯一路もそう。 債務の罠をしかけて、債務返済不可能な国の権利を脅かし、そこを侵略基地としている。 さらにコロナをしかけて各国の国力を落として、武力による介入を容易にしようとしている。 それに気が付いているのか日本国政府は？ 日本の国力を落とせば防衛能力も下がる、その結果容易に日本侵略可能をすることが出来る。 さらに未だに外国人の入国を許している政府がある。 中華人民狂和国の戦略戦術を見抜けない間抜けな政府は菅という裏切りの人生を送った人間がトップである。 さらに問題は二階と言う媚中派の人間もいる。 中華人民狂和国がどのような政治体制化を知れば、中華人民狂和に進出している日本企業はいち早く撤退すべきである。 日本を侵そうをしている国に利益を与えているのだから。 経済人も本当におんたんちんである。 それよりも日本に戻り内需拡大して日本を価値ある国に蘇らせることこそ天命に叶っていると思う。 そうすれば財政健全化も実現するだろう。消費税という悪魔の税も必要ない。 さらに悪魔の手先のような財務省も少しはまともになるかもしれない。 カメラという健全な趣味を楽しめるのも平和であるからだが、しかし、中華人民狂和国に支配されたら自由に撮影することもままならなくなる。 カメラを通して人生を楽しんでいる人々は、この遠くにあるようで近くにある危機に目覚めて頂きたい。 そして、先祖から引き継いできた日本国を共に守ってい頂きたいものである。

妻の実家にて

あれこれ騒いでいてもつまらない。久しぶりに撮影

同じ場所。 １枚目を拡大したらびっくりした。これだけ写ればもういいかと言う気持ちになっていた。 クロップしてみたらさらにびっくり！ 最近のボディは使っていないから、もっとすごいのだろうけど、今の私にはこれだけ写ってくれたら十分と思う。

増税派、緊縮財政派も売国奴

中國狂産党だけでなく日本にも売国奴はいる。それは増税派であり緊縮財政派。この国の活力を損ない、長年に渡り経済を低迷させ、多くの人々の 夢や希望を失わせ、倒産件数を増やしている馬鹿な集団がいる。 消費税導入後日本の経済成長は低迷、現在の若者たちの所得を低迷させ就職活動を厳しくしてきた。 その罪は重い！！！！　日本の経済力を奪いに２等国いや３等国へと貶めようとしている。 その為に人口は増えず、あらゆる意味で国力を弱体化させている。 こうなればこの国の価値を無にして他国に侵略させやすいように根回しをしているとしか思えない。 そのような状況に全く理解を示さず相変わらず緊縮財政、財政が破綻するから増税とか言っている愚か者たちこそ売国奴であろう。 若い世代に借金を残さないようにと言ってはいる元財務省官僚などは、実はそうではないと言っている人たちもいる。 何故か財務省は金融財産を沢山持っていることを隠す。 彼らの出世のためだけに動いているから組織が腐る。、そして国民への負担を強いる。 こんな組織は日本には不要だろう。 国民の幸福を実現するなら良いが、消費税導入後、日本の姿は哀れになっている。 最近「半沢直樹」が銀行に巣食う悪と対決しているが、まるでそれは今の日本の政治家や役人たちに被る話だろう。 このまま行けば国民からの怒りの倍返しを食らうことになるだろう。 いや日本国を守る神々からの怒りの倍返しどころではない怒りが彼らを叩きのめすことになるだろう。 カルロスゴーンを見ればそれが嘘ではないことが分かるはずだ。 コロナ禍の時期、お金の考え方を変えなさいという天の意志を早く理解して欲しいものだ。 生産能力があるうちに国民に必要なお金を渡しておけば良いだけ。 生産能力が無くなれば当然ハイパーインフレが襲うことになるだろう。 やるのは今でしょうということだ。 倒産する会社をこれ以上増やしてならない。お金がある人が悪だという考え方も捨てないと。 島国根性を捨てて、おおらかな心を持って国のかじ取りが出来ないと本当に貧乏な国になってしまう。